昨年に発表された経産省の「DXレポート(2025年の崖)」では、デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みの重要性に言及し、もしDXが進まなければデジタル競争の敗者になるとの強い衝撃を与えました。
多くの企業でDX推進に向け、レガシーシステムの根本的な見直しと共に、新しいデジタル技術の採用により、事業構造の改革やビジネスモデルの転換を目指し対応に追われています。
このような課題に対して、当社は企業にとって大切な資産であるデータに着眼し、『攻め』と『守り』のIT戦略をテーマに掲げ、データ利活用によるデジタルトランスフォーメーションを成功させるためのノウハウを紹介します。
本セミナーにご参加いただくことで、データ活用のベストプラクティスを学び、貴社のDX成功へのヒントを得ていただくことができます。
【受講対象者】
・基幹系システムの再構築(アーキテクチャの見直し)を検討されている法人・企業様
・ビジネスの転換に結びつくAIモデルを、短期間・低コストで検討されたい法人企業様
・次期中計策定に向け検討されている法人・企業様
・上記に関心のあるユーザ企業様、IT企画担当様、SIベンダー担当者様
時間 | 摘要 | 概要 |
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14:30~15:00 | 受付 | |
15:00~15:10 | オープニング | 取締役 兼 専務執行役員 能登原 伸二 |
15:10~16:00 | 講演 | DX時代に備えて日本企業がやっておく事 ビジネステクノロジー戦略部 部長 中山 嘉之 |
16:00~16:10 | 休憩 | |
16:10~17:00 | 講演 | DX成功の鍵となるビッグデータ&AIの導入対応 グローバルビジネス部 部長 太田 明宏 |
17:00~17:30 | フリーディスカッション | 会場のみなさまと自由討論 |
17:30~17:35 | クロージング |
フクラシア東京ステーション 6階 会議室 D
〒100-0004
東京都千代田区大手町2-6-1
朝日生命大手町ビル
・ JR[東京]駅・地下鉄[大手町]駅 地下B6出口直結
・ JR[東京]駅・日本橋口徒歩1分
※フクラシアは、東京駅に3店舗あります。
お間違えの無いようご注意ください。
筆記用具、名刺
DX時代を迎えて、ITを活用した企業活動のあり方が大きなイノベーションを生もうとしています。一方で、大規模密結合システムを抱えた我が国の大企業においては、IT人材のスキル転換、既存システムの保守問題など、次世代へ移行する以前に解決しておかねばならない課題が山積です。
このような背景にあって、今、企業システムは旧いアーキテクチャへの決別と、柔軟で拡張性に富んだアーキテクチャへの転換を同時に進行しなければなりません。
本講演では、この課題の現実的ソリューションとして、「エンタープライズデータHUB」の実像を、データ中心でモデルドリブンな構築手法とともにお伝えします。
1982年より協和発酵工業(現、協和発酵キリン)情報システム部で30年間社内システムの構築に携わる。2005年より部門長兼ITアーキテクトとして活動し、2010年にエンタープライズ・データHubを中核とする疎結合アーキテクチャの完成に至る。
2013年1月にアイ・ティ・イノベーションに入社。近年、スパゲッティ&サイロ化した巨大システムを美しく整理されたデータ環境に徐々に移行してゆくモダナイゼーション手法を確立。
【 著書 】システム構築の大前提 ― ITアーキテクチャのセオリー」(リックテレコム)
急速に発展するAI、IoTを始めとしたデジタル技術は、我々のビジネス、社会や生活に急速な勢いで変化をもたらしています。デジタル技術を活用してサービスの価値や生産性を向上させる「デジタルトランスフォーメーション」への対応が、企業盛衰に対して大きな影響を及ぼすとされています。
デジタルトランスフォーメーションへの対応、ニーズが高まる一方で、「うまく行っていない。」、「期待と違う」といった失敗事例も増えてきています。
弊社ではお客様の業務改善や新たな価値を見出すため、潜在課題や成長シードを分析し、新サービスの創出、データの収集・分析、PoC(Proof of Concept)により実効性の検証を通じた価値創造までの一貫したサービスを弊社の子会社であるITI Indiaと連携して提供致します。
トヨタ自動車株式会社技術情報システム部、株式会社東芝でITアーキテクト、データベース技術者として従事。2011年からDeepLearningを中心とした研究開発を国内外研究所・大学と共同研究を行い、技術開発、ソリューション開発を実施。基礎研究から応用研究、開発、運用とAIに幅広く関わる。
2018年8月よりアイ・ティ・イノベーショングローバルビジネス部 部長に就任。海外(インド、マレーシア、中国)でのIT研修事業を推進するとともに、インドでのR&D事業を立ち上げる。